店舗案内
当店についてのご案内です
営業案内
| 営業時間 | 月曜～土曜 ／ AM ９：００ から PM７：００ まで 日曜・祝日 ／ AM１０：００ から PM５：００ まで 入稿受付時間／土曜、日曜、祝日を除くAM９：００ から PM５：００まで ※土曜、日曜、祝日は受付のみの対応で製造はしておりません。 |
|---|---|
| 定休日 | 不定休（夏季休業、年末年始休業あり） |
店舗概要
| 屋 号 | プリンティア |
|---|---|
| 創 業 | １９７０年（昭和４５年）４月 |
| 所在地 | 〒５１２－８０４１ 三重県四日市市山分町４７０－１ （四日市機械金属工業団地西交差点カド） |
| 電 話 | ０５９－３６４－０１８１ |
| ＦＡＸ | ０５９－３６４－２７８１ |
| 業務内容 |
【印刷関連】 名刺・葉書・封筒・事務伝票・カード・チラシ・リーフレットなど印刷物全般の企画、デザインから製造まで 【印章関連】 会社印・実印・銀行印・認印・各種ゴム印・シャチハタ製品・サンビー製品の製造販売 【小型看板製作関連】 小型立て看板やプレート看板、切り抜き看板、大判ステッカーやカッティングステッカーなど、1200×2400mm程度までの屋内外掲示物の製造 |
| インボイス登録番号 | T9810306253994 |
| 許認可番号 | 特別国際種事業者登録番号：第０３７７３号 業務の対象種別：「ぞう科の牙及びその加工品」 登録の有効期限の満了日：２０２６年５月３１日 |
| 主な取引銀行 | 三十三銀行 大矢知支店 桑名三重信用金庫 大矢知支店 |
ご挨拶
当店は1970年に活版印刷を主な業務として四日市市に工場を構え、お陰様で2020年をもちまして創業50周年を迎えました。
その間、工場の移転や業種の追加、幾多の設備更新を経て、今の姿に落ち着きました。
創業当時は、2台の印刷機と活字と呼ばれる金属で作られた文字を組み合わせて印刷物を製造しておりましたが、今では活字は殆ど姿を消し、
代わりにコンピューターの画面上で全てが完結する時代になりました。
印刷の製造現場や印刷物の姿も、この十数年で目まぐるしく変わり、その変化のスピードには驚かされるばかりですが、技術の進んだ現在でも、物づくりのためのデザインや設計図は人の手によってつくられます。
当店は小さな印刷・印章店です。
従業員がたくさんおられる企業さんのような営業力や対応力はありませんが、小さいからこそできる小回りの利いた柔軟な対応と、自店の利益以上にお客様の利益に繋がるご提案ができるよう心がけております。
これからも地域に根付いた印刷・印章店を目指して参りますので、今後とも格別のご支援ご愛顧のほど、心よりお願い申し上げます。
アクセスマップ
沿革
| 1970年４月 | 三重県四日市市山分町にて活版印刷業「カトウ印刷」を開業 |
|---|---|
| 1981年２月 | ハイデルベルグ活版印刷機等を導入、浮き出しや抜き型加工を開始 |
| 1982年６月 | オフセット印刷設備を導入し、チラシやパンフレットの製造を開始 |
| 1983年８月 | 工場を現在の三重県四日市市山分町470-1に移転 写植機（写研）、製版カメラ（大日本スクリーン）、リスフィルム現像機（フジフィルム）等を導入し、版下～製版まで内製化 |
| 1993年７月 | 近隣印章店の廃業に伴い設備一式と事業を継承し、印章関連製品の販売を開始 電子組版システム「東レFX550」およびコンピューター式彫刻機「VEC-2」導入 屋号を「プリンティア」に改名 |
| 1995年９月 | 阪神・淡路大震災で被災された印刷業者さんへ、活字、印刷機など業務に必要な設備一式を無償譲渡し、活版印刷による製造を廃止 |
| 1998年～ | それまでの写植によるデザイン版下製作から、Macintosh及びWindows DTPソフトウェアでの製作へ移行 |
| 1999年10月 | PRINTIER.NETのドメイン取得 |
| 2001年～ | コンピューター式印章彫刻機を追加導入し、即納印章の製造販売を開始 |
| 2007年10月 | 店舗改築により商品展示ブース、2階加工室を新設 プリントプロッター、ラミネーターを導入し、小型看板（A型看板等）の製造を開始 |
| 2008年～ | オンデマンド印刷による即納チラシ等の製造を開始 |
| 2010年８月 | A3W高解像度スキャナー、フィルムスキャナー、ドキュメントスキャナー等を導入し、書類のデジタル化業務を開始 |
| 2013年～ | 大豆油から作られる安全な工業印刷用油性インキ「SOY INK」導入 リサイクル原料を利用した梱包資材の利用を推進 |
| 2017年３月 | ドメインを、日本の国別ドメインであるPRINTIA.JPに変更 |
| 2022年９月 | 製造のオンデマンド化を推進し、廃液等の発生する製造工程を全て廃止 |
